熱と核融合まで一堂に集まる関西のエネルギー展示会が示す転換点

分析・見解

電気の展示会に熱が加わった意味

これまでのエネルギー展は、太陽光、風力、蓄電池といった電気の話が中心でした。ところが、工場の消費エネルギーの多くは電気ではなく熱です。経済産業省の統計でも、産業部門の最終エネルギー消費のうち熱用途は半分を超えるとされています。蒸気、温水、乾燥炉、冷凍設備。こうした熱の使い道は地味ですが、削減余地は大きい分野です。

今回、関西初の熱エネルギー展が新設されたのは、需要側の関心が移ってきた表れでしょう。発電側の脱炭素は進みました。次は使う側、特に熱の無駄を減らす番だという流れです。

関西という立地が熱需要と相性が良い理由

関西には、化学、金属加工、食品、繊維といった熱を大量に使う工場が集まっています。大阪湾岸から播磨にかけては、素材産業の集積地でもあります。こうした現場では、排熱（＝使われずに捨てられている熱）の回収や、ヒートポンプ（＝空気中の熱を集めて温度を上げる装置）への切り替えが現実の課題です。

東京開催の展示会では、関西の中小製造業は出張費と時間の面で参加しにくい面がありました。地元開催になれば、現場の担当者が実機を見て、その場で相談できます。展示会の価値は商談の数だけでなく、現場の人が気軽に来られるかどうかにも左右されます。

核融合を同じ会場に置いた狙いを読む

核融合発電は、太陽の仕組みを地上で再現する技術です。日本でも政府が国家戦略として開発を後押しし、国内外のスタートアップが資金を集めています。ただし、商用化は早くても2030年代以降とみられ、今すぐ発電所が建つわけではありません。

では、なぜ今、展示会に加えるのか。理由は部品や素材の供給網にあります。超伝導磁石、特殊な金属材料、真空容器、精密加工。こうした分野は、すでに関西の中堅企業が得意とする領域と重なります。完成した発電所を売る話ではなく、部品を納めて参入する話として見ると、展示の意味がはっきりします。

万博後の関西が抱える宿題との接点

2025年の大阪・関西万博は、最先端技術を見せる場として成功しました。ただ、万博で見た技術を地域の産業にどうつなげるかは、その後の宿題です。今回の展示会は、見せる場から使う場へ移る一歩とも言えます。

一方で、展示会は出展企業の宣伝の場でもあります。来場者は、カタログの数字をそのまま信じず、自社の運転条件でどれだけ効果が出るかを必ず確かめるべきです。熱の削減効果は、設備の使い方で大きく変わるためです。